中部支店に勤務しているData Intelligence Unit Master Data Groupのウチウゾウです。
前回、前々回とご好評をいただいた「Nagoya Tech Talk」の第3弾、「Nagoya Tech Talk #3 〜CloudNative × Platform〜」を開催しました！
これまでは「AI」をメインテーマに扱ってきましたが、第3回となる今回は「オブザーバビリティとプラットフォームエンジニアリング」に特化しました。おかげさまで、当日は多くのエンジニアの方にお集まりいただき、熱気あふれるイベントとなりました。
本記事では、当日の発表内容やイベントの熱量をコンパクトに振り返ります。
1：研究開発部の監視基盤 - DatadogからNew Relicに移行
弊社の上田より、研究開発部のEKS基盤（Circuit）の監視基盤をDatadogからNew Relicへ、わずか1カ月で移行した事例が紹介されました。
EKS基盤（Circuit）の使われ方とDatadogのコスト体系の相性があまりよくなかったため、移行に踏み切ったそうです。この爆速移行の裏側には、AWSが提供するAI統合開発環境Kiroの活躍がありました。
具体的には、Datadog上にあった4つのダッシュボードと160個のウィジェットをJSONにエクスポートして、KiroとNew Relic MCPを組み合わせ、半自動移行を成功させました。これまで大きなコストがかかっていた移行作業をAIによって比較的容易にできた点に驚かされました。
2：作るより難しい、使い続けてもらうこと - Platform as a Productの実践
Sansanには、研究開発部のCircuitのほかに、Orbitという全社横断Platformも存在します。弊社の辻田より、開発者体験を向上させ、使いたいと思われるPlatformにするため、Orbitという社内開発基盤をProductとして捉えた実践についての紹介がありました。
まず、フィードバックループによる改善を目指して、1対1のユーザーインタビューを通し、社内開発基盤のユーザーの解像度を地道に上げていったそうです。その後、RICEスコア（Reach/Impact/Confidence/Effort）により施策の優先順位を決め、初期構築時の複雑さを解消する施策を実施しました。その結果、導入時のオンボーディング時間は半減しました。
AIでなんでもすぐに作れてしまうものの、作り物が増えてしまうと、どうしても運用負荷もじわじわと膨れていきます。開発者の生産性を高く保つためにも、開発者に選ばれ続けるためのPlatform as a Productの実践の大切さを学べるお話でした。
3：アラート削減でチームの開発生産性を向上
研究開発部のEKS基盤（Circuit）の上で動いているサービスのSREである野首より、システム運用負荷を大幅に改善した取り組みに関する発表がありました。
アサイン初期は、アラート発報のたびにSREがまず調査する対応を繰り返していたそうです。この運用負荷を下げるべく、研究員とSREの責任境界の明確化に取り組みました。
この明確になった責任境界を運用に乗せるため、SREに属人化していたナレッジをRunbookに整理しました。また、調査方法については、Agent Skillsに落とし込むことで、運用の属人化を解消していったそうです。
これらの取り組みに伴い、不要なアラートを削減していった結果、アラートの9割削減に成功したとのことでした。SREと開発の責任境界を明確にしつつも、それを運用に乗せるには協働するという姿勢と、知見の共有が大事であることを改めて感じさせられました。
終わりに
改めて、会場にお越しいただいた参加者の皆さま、本当にありがとうございました。名古屋のエンジニアコミュニティーをさらに盛り上げ、最先端の知見をシェアし合える場として、「Nagoya Tech Talk」は今後も継続して開催していきます。
「名古屋のエンジニアコミュニティーに関心がある」という方は、ぜひconnpassグループのフォローをお願いします！
また、Sansan中部支店では、このような刺激的な環境で共に挑戦するメンバーを募集しています。イベントのオープニングでCTOの笹川が登壇した際の「Sansan中部支店の紹介資料」も公開しておりますので、私たちの組織や開発環境に少しでも興味を持っていただけた方は、ぜひチェックしてみてください。
それでは、次回のNagoya Tech Talkでお会いしましょう！
Sansan技術本部ではカジュアル面談を実施しています
Sansan技術本部では中途の方向けにカジュアル面談を実施しています。Sansan技術本部での働き方、仕事の魅力について、現役エンジニアの視点からお話しします。「実際に働く人の話を直接聞きたい」「どんな人が働いているのかを事前に知っておきたい」とお考えの方は、ぜひエントリーをご検討ください。
